問題に挑戦してみよう！ガス主任技術者　甲種・乙種

問題１

ガス用品は主として①　　　　がガスを消費する場合に用いられる②　　　　、③　　　　又は④　　　　であって⑤　　　　で定めるものをいい、構造、使用条件、使用状況からみて特にガスによる⑥　　　　が多いと認められるものとそれ以外とに区分されている。
規制の趣旨は、それらの⑦　　　　、⑧　　　　又は⑨　　　　に対し販売の制限をするとともに⑩　　　　⑪　　　　に技術基準適合義務を課すことにより、安全なガス用品の流通を期し「⑫　　　　」と「⑬　　　　」を図ろうとするものである。

答え　①一般消費者　②機械　③器具　④材料　⑤政令　⑥災害の発生のおそれ
　　　⑦製造　⑧輸入業者　⑨販売事業者　⑩製造　⑪輸入事業者　
　　　⑫使用者の利益の保護　⑬公共の安全確保

問題２

【特定導管】ガス（メタンを主成分とするガスで12Aまたは13Aに属するものに限る）を供給する導管で、次のいずれかのもの

(1)内径が①　　　　でかつガス圧が②　　　　の導管で製造所又は他の者から導管によるガスの供給を受ける事業場の構外における延長が③　　　　を超えるもの

(2)内径が④　　　　でありガス圧が⑤　　　　の導管で製造所等の構外における総延長が⑥　　　　を超えるもの

(3)内径が⑦　　　　でありガス圧が⑧　　　　　　　　　の導管で構外における総延長が⑨　　　　を超えるもの

(4)供給区域外の地域に設置する導管で一般ガス導管事業の用に供する導管と接続するもの　

問題３

【検査について】
ガス小売事業者・一般ガス導管事業者・特定ガス導管事業者・ガス製造事業者
全ての答えに期間を入れる

●熱量・圧力・燃焼性を測定し結果を記録（①　　　　保存）

●使用前検査の自主検査の記録を作成し②　　　　保存

●定期自主検査の検査記録を作成し③　　　　保存
　高圧のガス発生設備（年間の運転時間が２千時間以内④　　　　２千時間超⑤　　　）
　ガス精製設備（⑥　　　）　ガスホルダー（⑦　　　）
　熱交換器（年間の運転時間が２千時間以内⑧　　　　２千時間超⑨　　　月）
　導管（⑩　　　）　整圧器（⑪　　　）　冷凍設備（⑫　　　）
　熱量調整装置に属する容器（年間の運転時間が２千時間以内⑬　　　　２千時間超⑭　　　）
　腐臭剤を収納する容器（⑮　　　）　特定ガス発生設備（⑯　　　）

ガス小売事業者、一般ガス導管事業者　成分検査を⑰　　　行い　記録（⑱　　　保存）

問題４

【離隔距離】

問題５

【耐圧試験】

ガス工作物の耐圧部分（①　　　　　　　　　　　　　　　部分）及び②　　　　　　　　　部分は、適切な方法により耐圧試験を行ったときにこれに耐えるもの。
(1)～(4)に掲げるものにあってはこの限りでない。

(1)③　　　　　　　　　　　　であって非破壊試験を行った時、これに合格したもの。

(2)延長が④　　　　の最高使用圧力が⑤　　　　の導管及び附属設備ならびに最高使用圧力が⑥　　　　の導管及びその附属設備であってそれらの継手部分と同一材料、同一寸法及び同一施工方法で接合された試験のための管について最高使用圧力の⑦　　　　以上の圧力で試験を行ったときにこれに耐えるもの

(3)排送機、圧送機、圧縮機、送風機、液化ガス用ポンプ、昇圧供給装置

(4)整圧器及び⑧　　　　　　　　　　　　に属する調整装置　

問題6

【気密試験】

ガス工作物のうち①　　　　又は②　　　　　　　　　　　部分は、適切な方法により気密試験を行ったときに漏えいがないものでなければならない。
(1)～(4)に掲げるものにあってはこの限りでない。

(1)ガス発生器であって③　　　　を原料とするもの。

(2)排送機、圧送機、圧縮機、送風機、液化ガス用ポンプ、昇圧供給装置

(3)④　　　　　　　　　　　　のもの

(4)⑤　　　　　　　　　　　　いるもの　

問題７

【基礎の構造】

①　　　　　　　　又は②　　　　　　　　　ガス工作物の基礎の構造は不等沈下等により有害なひずみが生じないようなものでなければならない。
(1)～(5)を除く。

(1)排送機、圧送機、圧縮機、送風機、液化ガス用ポンプ、昇圧供給装置。

(2)③　　　　　

(3)④　　　　　

(4)⑤　　　　　　　　

(5)不等沈下等によりガス工作物に有害なひずみがしょうじないよう設置された構造物上に設けられた⑥　　　　　又は⑦　　　　　　　　ガス工作物

問題８

【溶接部分】

１．ガス工作物のガス又は液化ガスを通ずる部分であって内面に①　　　を超える圧力を受ける部分の溶接は溶け込みが十分で割れ等有害な欠陥がなく、設計上要求される強度以上の強度でなければならない

２．次の各号に掲げるガス工作物でガス又は液化ガスによる圧力を受ける部分を溶接する場合、適切な機械試験等により適切な溶接施工法であることをあらかじめ確認したものによらなければならない。
(1)～(5)を除く。

(1)容器
　イ　最高使用圧力が②　　　のガスを通ずるもの（内容積が③　　　以上又は内径が④　　　以上、長さが⑤　　　以上のものに限る）　※　　　の部分は”又は”なのでどちらか
　ロ　⑥　　　　　　　　　　　（最高使用圧力MPa×内容積㎥≦0.004を除く）

(2)配管（内径⑦　　　　　のものに限る。）であって
　イ　最高使用圧力が⑧　　　　　のガスを通ずるもの
　ロ　⑨　　　　　を通ずるもの

(3)導管であって
　イ　最高使用圧力が⑩　　　　のガスを通ずるもの
　ロ　最高使用圧力が⑪　　　　のガスを通ずるもの（最高使用圧力が⑫　　　　　のものに限る）であって、内径が⑬　　　　のもの

３．前項各号に掲げるものであって、ガス又は液化ガスによる圧力を受ける部分の溶接された部分は適切な⑭　　　　　により適切に溶接されたものであり、かつ、有害な欠陥がないこと及び適切な⑮　　　　　を有することを適切な⑯　　　　　により適切に確認されたものでなければならない。

問題９

【遮断装置】※技省令26条・33条・36条を合わせて

技省令26条：①　　　　　　　には、使用中に生じた異常による災害の発生を防止するため、その異常が発生した場合にガス又は液化ガスの流出及び流入を速やかに遮断することができる適切な装置を適切な箇所に設けなければならない。

技省令33条：②　　　　　　　のガスを送り出し、又は受け入れるために用いられる③　　　には、ガスが漏えいした場合の災害の発生を防止するため、ガスの流出及び流入を速やかに遮断することのできる適切な装置を適切な箇所に設けなければならない。

技省令36条：④　　　　　　　（不活性の液化ガス用のものを除く。）の液化ガスを送り出し、又は受け入れるために用いられる⑤　　　（当該貯槽からの液化ガスの流出のおそれのない構造のものを除く。）には、液化ガスの流出及び流入を速やかに遮断することができる適切な装置を適切な箇所に設けなければならない

【緊急停止装置】

(1)⑥　　　（特定ガス発生設備及び移動式ガス発生設備を除く。）は、使用中に生じた異常による災害の発生を防止するため、その異常が発生した場合に迅速かつ安全にガスの発生を停止し、又は迅速かつ安全に⑦　　　　　　　ものでなければならない。

（2)⑧　　　　　　　には、使用中に生じた異常による災害の発生を防止するため、その異常が発生した場合に迅速かつ安全に⑨　　　　　　　　　　　　　　　　　　を設けなければならない。

【ガスの逆流防止】

ガスの通ずる部分に直接⑩　　　又は⑪　　　を送入する装置を有する⑫　　　　　（⑬　　　　　　　　を含む。）は、送入部分を通じてガスが逆流することによる設備の損傷又はガスの大気への放出を防止するため逆流が生じない構造のものでなければならない。

問題10

【ガスホルダー・液化ガス用貯槽】

ガスホルダーの構造
(1)ガスホルダーであって①　　　　　により機能の低下又は損傷のおそれがあるものには、ガスホルダーの①　　　　　を抜く装置を設けなければならない。
(2)ガスを貯蔵する部分の②　　　　　を変化させる方式のガスホルダーには、当該②　　　　　の変化を可能にする機構に起因して、ガスを貯蔵する機能が損なわれないよう適切な措置を講じなければならない。

表示
液化ガス用貯（不活性の液化ガス用のものを除く。）及びガスホルダー又はこれらの付近にはその外部から見やすいように③　　　　　　　　　　　　　　　　　である旨の表示をしなければならない。

液化ガス用貯槽の安全弁等
(1)液化ガス用貯槽であって④　　　　　おそれのあるものには、その圧力を逃すために適切な安全弁を設けなければならない。
(2)低温貯槽（圧力が０Paにおける沸点が０℃以下の液化ガスを０℃以下または当該液化ガスの気相部における通常の使用上での圧力が0.1MPa以下の液体の状態で貯蔵するための貯槽をいう。）には、⑤　　　　　　を防止するため、適切な措置を講じなければならない。ただし、不活性の液化ガス用のものにあっては、この限りでない。

耐熱措置
⑥　　　　　　　　又は最高使用圧力が⑦　　　及び⑧　　　は、当該設備が受けるおそれのある熱に対し十分耐えるものとし、又は適切な⑨　　　を設置しなければならない。

防液提
液化ガス用貯槽には、当該貯槽からの液化ガス漏えいによる災害の発生の防止するため適切な防液提を設置しなければならない。ただし、貯蔵能力⑩　　　　（特定事業所に設置されるものにあっては⑪　　　）のもの及び埋設された液化ガス用貯槽であって、当該貯槽の内の液化ガスの最高液面が盛土の天端面以下にあり、かつ、当該貯槽の液化ガスの最高液面以下の部分と周囲の地盤との間に空隙がないものは、この限りではない。

問題11

【導管の防護措置】

(1)①　　　　（最高使用圧力が低圧の導管であって、内径が②　　　　　　のものを除く。）であって、道路の路面に露出しているものは、車両の接触その他の衝撃により損傷のおそれのある部分に衝撃による損傷を防止するための措置を講じなければならない。

(2)道路に埋設される③　　　　　（最高使用圧力が④　　　　　のポリエチレン管に限る。）には、掘削等による損傷を防止するための適切な措置を講じなければならない。

(3)道路以外の地盤面下に埋設される本支管（最高使用圧力が⑤　　　　のもの、（ポリエチレン管にあっては、最高使用圧力が⑥　　　　のものに限る。）及び他工事による損傷のおそれのないものを除く。）には、掘削等による損傷を防止するための適切な措置を講じなければならない。

(4)⑦　　　　に設置される導管には、投錨等により導管が損傷を受けるおそれがある場合にあっては、損傷を防止するための適切な措置を講じなければならない。

問題１２

【ガス遮断装置等】

問題13

【導管の設置場所】

(1)①　　　　の導管は、建物の内部又は基礎面下（当該建物がガスの供給に係るものを除く。）に設置してはならない。

(2)特定地下街等又は特定地下室等にガスを供給する導管は、適切な②　　　　　　　　　　　　　において、当該特定地下街等又は当該特定地下室等の③　　　　　　　　ように設置しなければならない。

(3)④　　　　　　であって、建物にガスを供給するものは、適切な⑤　　　　　　　　　　又は適切な⑥　　　　　　　　　　　　　において、当該建物の③　　　　　　　　ように、かつ当該建物内において⑦　　　　　　　　を行う場合にあっては、建築域において接合するように設置しなければならない。ただし次の場合は除く。
・工場、廃棄物処理場、浄水場、下水処理場その他これらに類する場所に設置されるもの
・ガスが滞留するおそれがない場所に設置されるもの

問題1４

【防護の基準】

(1)地中の支持……露出部分の両端は、地くずれのおそれがない地中に固定されていること。

(2)つり、受け防護

a　露出部分が右の規定の長さを超える場合

ｂ　露出部分に、水取り器・ガス遮断装置・整圧器・不純物除去装置がある場合。

ｃ　露出部分に⑦　　　　　　　　　　　　ある場合。（これらの接合部のすべてが一の管継手により接合されているものを除く。）

(3)補強、固定措置……露出部分がガス供給の用に供されている場合には、その部分について次のような補強又は固定措置を講ずること。

a　印ろう型接合部には⑧　　　　　　する適切な措置を講ずること。

ｂ　直管以外の管の接合部であって、特定接合（⑨　　　　　　　　　　　）又は告示で定める規格に適合する接合以外の方法によって接合されている物には、⑩　　　　　　　する適切な措置を講ずる。

ｃ　曲がり角度が⑪　　　を超える曲管部・分岐部・管端部には、⑫　　　　　　を講ずること。（ただし、露出部分の接合部がすべて特定接合又は告示で定める規定に適合する接合である場合は不要。）

(4)伸縮吸収・分散措置、固定措置……露出部分の長さが⑬　　　を超える場合には、その部分について次のような⑭　　　　による導管の伸縮を吸収又は分散する措置を講ずること。（ただし、すべての接合部が特定接合である場合は不要。）

ａ　接合部が、連続して特定接合であり長さが⑮　　　　の場合及び接合部が連続して特定接合であり長さが⑯　　　　　　　　　で一端が地中に支持されている場合→その導管に⑰　　　　　を設けること。

ｂ　すべての接合部が特定接合でない場合→⑱　　　　で導管を固定する措置を講ずること。

ｃ　特定接合がある場合→告示の基準によって導管を固定する措置を講ずること。

(5)ガスを遮断できる装置……露出部分が⑲　　　　　で、ガス供給の用に供している導管には、危急の場合にガスの流入をすみやかに遮断できる措置を講ずること。ただし⑳　　　　は不要。

問題15

【整圧器】

(1)①　　　　　　　　　の整圧器には、ガスの漏えいによる火災等の発生を防止するための適切な措置を講じなければならない。

(2)整圧器の入り口には、②　　　　　　　を設けること。

(3)整圧器の入り口には、③　　　　　　　　　　　を設けること。ただし、④　　　　　　　にガスを供給するためのものにあっては不要。

(4)④　　　　　　　にガスを供給するためのものには、ガスの⑤　　　　　　　　　　　　　　　する装置を設けること。

(5)浸水のおそれのある⑥　　　　　　　の整圧器には、浸水を防止するための措置を講じること。

(6)⑦　　　　　　　　　により制圧機能をそこなうおそれのある整圧器には、⑧　　　　　　するための措置を講じること。

(7)整圧器の制御用配管、補助整圧器その他の附属設備は、⑨　　　　　　　されているものであること。